「家計における予備費はいくら用意しておけば安心なの？」
「最適な予備費の割合や金額を知りたい」
予備費を確保しておけば万が一の事態に対応できるため、用意している方は多いでしょう。
しかし、予備費の重要性は知っていても、金額や所得に対する割合の基準について理解している方はあまりいません。
そこで本記事では、家計における最適な予備費の割合や金額について解説していきます。
本記事を読むことで、貯めておくべき予備費の金額や割合が分かるようになり、不測の支出に対応できるようになります。
家計における予備費とは？
「予備費」とは、いざというときに使えるように貯めておくお金のことです。
予備費の一例はこちらです。
- 急病時の医療費
- 家電製品の購入や旅行費などの高額な支出のための積立費用
- リストラや勤務先の倒産などに備えておく生活防衛費
また、生活費と貯蓄では分類できないお金を予備費として計上しておくケースもあります。
適切な家計管理をするためには、生活費と予備費、貯蓄の3つのお金を切り分けて考えておく必要があるよ。
貯めておくべき予備費の割合や金額は？
予備費を使うタイミングは予測できないため、貯めておく割合や金額を決めることはむずかしいです。
ただし、予備費の目安となる割合や金額はあるので、自分たちの家計に合わせて選択するとよいでしょう。
予備費を貯める目安が分からない方は、下記の金額や割合を参考にしてみてください。
- 生活費の3か月分が目安
- 5：3：2の割合で貯蓄すべき人
- 6：2：2の割合で貯蓄すべき人
- 7：2：1の割合で貯蓄すべき人
生活費の3か月分が目安
金額ベースで予備費を考える場合、生活費の3か月分がひとつの目安となります。
たとえば、家賃や食費などの生活費が毎月30万円の家庭であれば、3か月分の90万円が予備費となります。
生活費を計算する際に忘れがちなのが、固定資産税や賃貸物件の更新料などです。
毎月の支払いはありませんが、定期的に支払うことが決まっている費用は固定費として考えます。
固定資産税の場合、1年分の税額を12で割ることで、1か月あたりの負担額として算出可能です。
生活費の3か月分を予備費にしておけば、ある程度の事態に対応できるよ！
5：3：2の割合で貯蓄すべき人
5：3：2の割合とは、生活費と予備費、貯蓄の割合を表しているものです。
この5：3：2は黄金比とされており、誰にでもおすすめできる割合です。
たとえば所得が300万円の方の場合、生活費が150万円で予備費が90万円、貯蓄に60万円を振り分けます。
3割を予備費とすることで、不測の事態が生じても対応しやすくなっています。
予備費の割合が決められないときは、まずはこの5：3：2の割合を試してみるとよさそうだね！
6：2：2の割合で貯蓄すべき人
6：2：2の割合をおすすめしたいのは子育て世帯です。
子育て世帯は生活費がかかるため、6割に増やしています。
また、子どもが多くなればなるほど生活費が増えるほか、将来の学費に充てるお金を用意する必要もあるため、柔軟な振り分けが必要です。
先のことを見据えると、2割は貯蓄に回したいところです。
たとえば世帯所得が600万円の場合、生活費で360万円、予備費と貯蓄で120万円ずつ振り分けることとなります。
生活費が増える場合は予備費を減らして対応するんだね！貯蓄部分はなるべく減らさないようにするのがポイントだよ！
7：2：1の割合で貯蓄すべき人
7：2：1の割合をおすすめしたいのは、所得が低い方やシニア世帯です。
所得が低くても、生活費を減らすのはなかなかむずかしいです。
そのため、生活費の割合が高くなります。
予備費は2割程度を確保しておき、いざというときのお金は用意しておきましょう。
貯蓄に回すお金を残すのはむずかしいかもしれませんが、1割程度を目安としてください。
世帯所得が200万円の場合、生活費に140万円、予備費が40万円、貯蓄に20万円振り分けることとなります。
予備費を減らしてしまうと、何かあったときに対応できなくなってしまうから、必ず確保しておこうね。
予備費を貯蓄する方法とは？
生活費や貯蓄にお金を振り分けると、予備費が手元に残りにくいです。
そこで、下記の2つの方法を実践すれば、無理なく予備費を確保できるようになります。
- 銀行口座に預ける
- 金融商品を購入する
銀行口座に預ける
あらかじめ予備費を確保しておき、銀行口座に預けてしまう方法です。
普通預金でもよいですが、しばらく使う予定がなければ定期預金がおすすめです。
定期預金は普通預金よりも金利が高く設定されています。
預ける期間を短めにすれば、突発的にお金が必要になったときも対応しやすいでしょう。
予備費用の銀行口座を用意しておくといいよ！
金融商品を購入する
金融商品を購入する方法もおすすめです。
ただし、予備費はいざというときのために用意しておくお金なので、すぐに出し入れできる状態が望ましいです。
また、値動きが激しい金融商品を選んでしまうと元本割れを起こしてしまうリスクもあるため、気をつけなければなりません。
予備費を確保しておくための金融商品でおすすめなのがMRFです。
「MRF」とは（マネー・リザーブ・ファンド）の略で、証券総合取引口座専用の投資信託のことです。
MRFは流動性が高いため、急にお金が必要になったときも素早く引き出せます。
また、毎日収益が計上されるので、手元にお金を残しておくよりも効率よく資産運用ができます。
MRFは比較的安全性が高いけど、元本保証ではないよ。予備費を預けておくなら、少額にしておいたほうがよさそうだね。
まとめ
家計における最適な予備費の割合は、所得や家族構成などによって異なります。
予備費の割合とおすすめの人はこちらです。
- 5：3：2の割合で貯蓄すべき人：すべての人
- 6：2：2の割合で貯蓄すべき人：子どもがいる家庭
- 7：2：1の割合で貯蓄すべき人：所得が低い方やシニア世帯
また、予備費を割合ではなく金額で用意しておきたい方もいるでしょう。
その場合は、生活費の3か月分を予備費として用意しておくことをおすすめします。
予備費は、万が一の事態に備えて用意しておくお金です。
本記事を参考にして、自分に合う予備費の割合や金額を計算してみましょう。
予備費を計算するためには、適切に収支を管理しておく必要があります。
手書きで家計簿をつけると手間と時間がかかるため、なかなか実行できない方も多いでしょう。
そこでおすすめしたいのが家計簿アプリです。
自動入力に対応している家計簿アプリを選ぶことで、簡単に家計管理ができるようになります。
詳しくはこちらの記事で解説しているので、参考にしてみてください。
